電子マネーの仕訳例　（Edy、Suica、WAON、nanaco等）

　前払いプリペイド方式とも。

　一番簡単な手法を用いれば、他の現金等価価値物品切手（商品券）と同等に扱い、チャージ時には無仕訳で、使用時に現金勘定で振り替える手法があるでしょう。

　こういったチャージ方式の電子マネーはチャージ可能な上限がそれほど大きくないため、また支払い元のお財布が電子マネーという形に変わったのみで、（いわゆる資金が移動したのみ）　そこに何かしらの債務が発生するわけでも消費が発生するわけでもないので---　いわゆる　”重要性に乏しい”　と考え、こういった仕訳でも問題とならないでしょう。　税務署が欲する必須条件は　”最終税額が合っているか否か”。　税額が合っていさえすれば上級簿記のような取扱いは不要とも。

　ちなみに、チャージした時にあえて仕訳をしちゃうなら、商品券勘定（他流動資産）、その他電子マネーという勘定科目（他流動資産）を新規作成するなどして管理すればいいでしょう。　（もちろん消費税は非課税。　なお、プリペイドカードのように　取得時課税仕入れとしたい場合には、こういった勘定科目を使う事になるでしょう（物品切手の自己消費特例））

　但し、そのチャージにクレジットカードを使った場合のみは勝手が異なってくるでしょう。　カード決済による債務がそこに発生してしまいますから。。

　またそのチャージに　”個人のお財布”　を使った場合、その場合も事業資金が実質増える事になりますので、そういったケースでも勝手は異なってくるでしょう。

　電子マネーには一部、デポジットとして保証金を預けるタイプのものも御座います。　（カード返却時にそのデポジットは返ってきます）

　なお、そういったものに関しましては、後にも先にも必要経費と化する事はなく、（何かサービスや商品の対価ともならない）　ただ自分の資産を預けているだけですので、、　差入保証金、又は預け金等といった勘定科目を用いて管理されて下さい。

　今現在において私の思いつく環境範囲内では具体例までは出て来ませんが、場合によっては、チャージした額よりも多く使えるものもあるかもしれません。　（例えば、10,000円のチャージで11,000円分使える、、　みたいな。　昔あった高速道路のハイウェイカードみたいな感じ）　と、もしそういったケースでは〜

　超過して使える分は、雑収入として利益扱いされるのが一般的と言えるでしょう。

　ちなみに、チャージ時には実際に支払った額面しか記帳されない事となりますので、その雑収入のタイミングは、オーバーして使えた時に立てるのが一番よろしいかと。　（もちろん支出時に全額必要経費とするパターンでは、その支出時に。。）

　いわゆるポストペイ方式。　JCBだとクイックペイ、VISAならVISAタッチなどですね。

　この場合は電子マネーというよりクレジットカード決済と全く同じ特性であるため、また事前チャージ等というアクションはなく　”電子上の金銭”　も存在しませんので、使った時にクレジットカード決済と同じ流れで仕訳するのが原則と言えるでしょう。

　これまでの電子マネーは、実店舗でも現金と同様に使う事の出来る金銭でしたが、（使えるお店とそうでないお店はありますが）　しかしここで言う仮想マネーは　あくまで　”オンライン上”　だけで存在するもの。　つまり極端に言えばドラ○エの貨幣単位（仮想通貨）　”ゴールド”　みたいな感じで、主にオンライン上で行われるサービスや物品購入の対価として用いられるものとお考え下さい。　（貨幣価値単位もオリジナルのものが多い）

　代表的なものだと　”Bit Cash”　とか　”Web Money”　とかかな。

　ちなみに、この電子マネーを得る前には　事前（使用前等）にプリペイドしておく必要があり、（Edyのチャージ等と同じような感じ。　ただチャージするのは仮想マネー。　ゲーセンでゲームコインに交換するみたいな感じ）　またその単位もオリジナル単位であるため、実務上取り扱う事となった場合にはけっこう悩みの種となってしまう事も。

　というわけでこれらを踏まえあえて仕訳してみるなら〜

　と、こんな感じでしょうか。

　ちなみに、当サイト公開のために私が借りている大手レンタルサーバーも、どう考えても電子マネー購入時でなく　サーバー代決済のタイミングで消費税が課税されており、まあそういった考察部位からもこういった見解にしております。　（その会社は上場企業なので、おそらく専属の会計士とか税理士とかもいるはずですので、まあまず大きく焦点がズレている事もないでしょう）

　以上、参考などなる点御座いましたら幸いです。